環　境

これまでの道路交通騒音予測に対し、沿道住民などから、
○代表的は保全対象施設だけでなく、自分の家での影響はどうなのか？　遮音壁などの騒音低減対策は講じてくれないのか？
○マンションなどの高層階における影響はどうなのか？
○地形条件などに即した予測を行っているのか？
といったような沿道全般にわたる綿密な（高精度、広範囲かつ三次元的な）予測が求められるようになってきています。
高精度、広範囲な道路交通騒音予測を行うにあたって障害となるのは、予測に必要な地形データの取得であり、これまでの地形図からの標高データの読み取りでは、精度に課題があるほか、広範囲に把握することは非常に膨大な作業を伴っていました。
そこで、当社は航空レーザ計測を活用することにより、高精度かつ広範囲の地形データを反映させた、三次元的な道路交通騒音予測を可能にしました。

この技術では、以下の流れにより予測を行います。
①航空レーザ計測データを用いて予想対象範囲となる地形データを抽出
②予測前提条件（道路構造、官民境界位置、交通量など）を設定
※本技術において適用可能な道路構造は図１に示す道路一般部（平面構造、高架構造、盛土構造、切土構造）になります。
③日本音響学会式（ASJ　RTN-Model　2008）を用いて連続的かつ三次元的に予測
④道路沿道の任意の断面における断面等騒音分布図の作成（図２参照）
　地表面からの高さごとの平面等騒音分布図の作成（図3参照）

予測結果を、「任意の断面における等騒音分布図」（図２参照）および「地表面からの高さごとの等騒音分布図」（図３参照）に表現することにより、次のことが可能となります。
①具体的な騒音低減対策必要箇所および区間の抽出、ならびにその優先順位の検討
②マンションなどの高さのある構造物に対する道路交通騒音の影響の把握

また、遮音壁の高さや道路の舗装条件などの具体的な騒音低減対策を前提とした予測を行う（図４参照）ことにより、次のことも可能となります。
③どの程度の対策を講じることで、どの程度の騒音低減効果を得ることができるかの把握

これらのことから、道路事業者にとって、既存道路の維持管理時および新設道路の建設時を問わず、次のような効果を得ることができます。
○現状で騒音低減対策が必要な箇所や対策優先順位などの把握
○今後の沿道土地利用状況などの変化（道路沿道での高層マンションや宅地の造成など）による騒音低減対策が必要となってくる箇所の把握
○対策に必要となるコストの概略の把握
○道路沿道の住民などに対して、騒音の影響程度や騒音低減対策による低減効果の程度を説明するための視覚的にわかりやすい資料作成

航空レーザ計測による地形データを活用し、道路交通騒音の予測を行うことにより、道路沿道の任意の断面について、図２に示す断面等騒音分布図を得ることができます。