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マルチプラットフォーム・センサを用いた被害情報収集

衛星・航空機・地上からの迅速・的確な状況把握


図1 マルチプラットフォーム・センサによる被害情報収集
2011年3月11日に発生した東日本大震災では、地震後に発生した大津波により沿岸の市町村に甚大な被害がもたらされました。この未曽有の災害と向き合うなかで、「広域性」、「同時性」、「迅速性」、「周期性」をあわせ持つリモートセンシング技術は、被災地の状況を把握する手段として大きな役割を担いました。震災からの復旧・復興には相応の時間を要すると言われており、また依然として立ち入り制限区域もある中で、今後もリモートセンシングによる継続的な情報収集のニーズは増大しています。
アジア航測は、東日本大震災の発生直後の初動対応から復旧にいたる各フェーズにおいて、多様なプラットフォーム・センサを駆使して被害情報収集しました。今後も継続的な情報収集のニーズに応えていきたいと考えています。

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大規模災害時におけるリモートセンシング技術

大規模災害時においては、刻々と変わる災害対応フェーズに応じた情報収集が求められます。災害直後は、県や自治体の防災担当者はきわめて限られた情報のなかで人命救助や応援要請などの重要な意思決定をしなければならず、広域性に優れる衛星観測は、深刻な被害の可能性がある地域の概況を迅速に把握できる有効な手段となります。また建物被害やライフラインなどの被災状況を詳細に把握できる航空機や地上からの情報収集は、次の段階で特定地域において実施することで、具体的な復旧対策に大いに効果が発揮されます。

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衛星画像による津波被害状況の解析

航空機による初動対応としては、関係機関の指示のもとでデジタルカメラ撮影やレーザ計測を実施していますが、これに加え3月12日に三陸沖、13日に宮城周辺、14日には再び南三陸~大船渡までを対象に撮影を実施した斜め写真は、被災地の状況を直感的に認識できる貴重な情報源となりました。

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復旧フェーズの対応

(1)データ重畳による付加価値情報の発信
復旧フェーズの対応として、GISデータとの重畳により、津波到達範囲内の建物棟数、住居表示に対応した区画を単位とした浸水域の面積集計を行いました。これらの結果は、復旧対策に向けた情報として順次ホームページに追加しました。
さらに、今回の災害対応では、プラットフォームとセンサをうまく組み合わせることで、次のような情報収集を行いました。

(2)全天候型センサ『航空機SAR』によるモニタリング
航空機搭載型の合成開口レーダー(小型KuバンドSAR)は、航空機の機動力とSARの全天候性を組み合わせることで、航空レーザ計測や航空デジタルカメラによる撮影を補完し、自然災害時の迅速な情報提供と継続的なモニタリングへの活用が期待されます。今回の対応では、悪天候下においても観測し、継続的に浸水域の変化を捉えることができました。

(3)地上からの詳細調査・・・『GeoMaster NEO®』
昨年度末に導入が完了した車載型レーザ計測システム(GeoMasterNEO®)は、路面の亀裂など道路復旧のための詳細調査における利用可能性を確認できました。

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図2 マルチプラットフォーム・センサによる被害情報収集



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